株の購入前に決めておくべき３つのルール
株の購入前には、主に以下の３つについてルールを決めておくと良いです。
- 株式投資に投入する投資上限額
- 損失が出た場合の株式の売却ルール
- 利益が出た場合の株式の売却ルール
株式投資に投入する投資上限額
これは、特にこれから株式投資を始める人にお伝えしたいことですが、株式投資を始める前には株式投資につぎ込める予算の上限を決めてから始めるようにしましょう。ここを曖昧にしておくと、負けが込んだ時にいつの間にか生活資金まで株式投資に回していたということになりかねません。
株式投資は競馬やパチンコといったギャンブルと比べると投資した資金がきれいさっぱりなくなるということは起こりづらいものですが、投資に回せる上限額は最初にしっかり決めておき、それを少しでも上回るようであればきっぱり諦める姿勢が大切です。
また、特に初心者のうちは手元にある資金より大きな金額で投資を行える信用取引は行わないようにしましょう。
損失が出た場合の株式の売却ルール
ここからは株式の売却ルールについてお伝えしていきます。株式の売却ルールについては、損失が出た場合の株式の売却ルールを決めておくことが特に大切です。
プロスペクト理論について知っておこう
株を買う前に売却ルールを決めておいた方が良い理由を説明するものとして、投資家心理を説明するプロスペクト理論があります。
プロスペクト理論は、
① １００万円が無条件で手に入る
② コインを投げて表が出たら２００万円もらえるが、裏ならもらえない
という２つの選択肢と、さらに２００万円の借金が手元にあり、
③ １００万円が無条件で手に入る
④ コインを投げて表が出たら２００万円もらえるが、裏ならもらえない
という質問をした場合、①と②、③と④とでそれぞれの期待値は同じにも関わらず、多くの人が①を選び、すでに借金のある③と④の選択肢では④の選択肢を選ぶと言うものです。
この結果から、人間は目の前に利益があると利益が手に入らないと言うリスクを回避したがり、損失があると損失そのものを回避しようとする傾向があることが分かります。
株式投資に当てはめてみると利益が出ている場合その後の株価上昇の機会を捨てて利益を確定してしまう傾向があり、また損失が出ている場合には損失を確定すべきところで確定できない傾向があるというわけです。
株価が買値の○％を下回ったら売却するというルールを定めておく
プロスペクト理論から、人間はすでに損失が出ている場合には正常な判断ができなくなる傾向にあることが分かります。
１００万円で購入した銘柄の株価がすでに８０万円まで下がっている場合、投資家心理としてそのまま持ち続けるという選択をしてしまう可能性が高くなるのです。もちろん、そのまま持ち続けることで株価が再上昇する可能性もありますが、正常な判断ができないまま銘柄を持ち続けることで損失が拡大してしまう恐れがあります。
こうした事態を防ぐため株を購入する前に買値の○％下がったら株を売却するという売却ルールを決めておくことが大切です。
- 短期売買なら３％、長期売買なら１０％程度が目安
買値の○％下がったら売却する・・・という○％に関しては、数日〜数週間の短期売買の場合で３％程度、配当利回りなども考慮する長期売買の場合で１０％程度を目安に設定すると良いでしょう。
数値以外の売却ルール
売却ルールに関しては、以下のようなルールを定めておくのも良いでしょう。
- 新商品の開発が中止になった場合
- 対象銘柄の業界に悪い影響のあるニュースが流れた場合
- ○日連続で終値が下がった場合
こうした売却ルールは上記の数値目標と比べると優先順位は低いです。株式投資の経験を積んでいく中で少しずつこうした売却ルールを確立していくと良いでしょう。
利益が出た場合の株式の売却ルール
株式投資は株価の低い時に購入し、高い時に売却することでその差額が利益となるものです。いくら投資期間中に上昇傾向が続いていたとしても適切なタイミングで売却できなければ利益を得ることができません。
利益が出た場合にも、損失が出た場合と同様事前に○％株価が上昇したら売却するというルールを決めておくことが大切です。
○％株価が上昇したら株を売却するという売却ルールを決めておく
利益が出た場合の売却ルールに関しては、損失が出た場合の売却ルールほど厳格に運用する必要はありません。以下のようにいくつかの選択肢を用意して、適時選べるようにしておくのも良いでしょう。
- 買値より１０％上昇したら３％の利益をまず確定しておく
株価が買値より１０％上昇したらまずは３％の利益を確定しておくという方法です。
もちろん、ここで１０％全部の利益を確定しても構いませんがその後持ち続けるのであればひとまず３％の利益を確定しておくとルールを定めておくことで、小さな利益を確定しつつ、その後の利益拡大を狙うこともできます。
- 買値より１０％上昇したら損失が出た場合の売却ルールを買値に再設定する
損失が出た場合の売却ルールで、長期保有の場合１０％の損失が出たら売却するというルールを定めておくべきとお伝えしましたが、１０％の利益が出た場合、売却の目安となる株価を買値（つまり、＋—０％）に設定するという方法です。
より堅実に進めたい場合にオススメの方法です。
- 買値より２０％上昇したら株式を売却する
株価は２０％程度上昇すると、そのまま上昇する前に一度下がる傾向にあります。
特に急激に上昇するとその後の上昇を期待してしまいますが、その後の下げも大きい傾向にあるため、「買値より２０％上昇した株価を売却する」売却ルールは、損失が出た場合の売却ルールと同じくらい厳格に運用することが大切です。
数値以外の売却ルール
利益が出た場合の売却ルールでは、○％上がったら売却するというルールをあまり厳格運用しないため、数値以外の売却ルールがより重要な意味を持ちます。
例えば、以下のような売却ルールを定めておくと良いでしょう。
- 想定していた株価まで上昇した場合
- チャート判断やテクニカル分析で想定していた形に落ち着いた場合
- 購入しようと思ったきっかけから外れた場合
株式投資は、購入前には基本的にこれから上がると考える銘柄を購入しているはずです。想定していた株価まで上昇した場合や、分析通りに進んだ時は売り時だと言えるでしょう。
また、株価以外にも購入しようと思ったきっかけがあった場合には、そのきっかけから外れることになった時が売り時と考えても良いでしょう。例えば、オリンピックの開催に向けてスポーツ関連銘柄が上昇すると考えて購入した銘柄では、オリンピックの終わる少し前に売却するといったことが考えられます。
利益が出た場合の売却ルールは「なぜその銘柄を購入したのか」を売却ルールを決める際の基準とすると良いでしょう。
まとめ
株式投資においては損失が拡大して取り返しのつかない事態にならないよう、特に損失が出た場合の売却ルールを定めて厳格に運用することが大切です。
一方、利益が出た場合の売却ルールではいくつかの選択肢を用意しておいたり、数値以外の売却ルールを定めたりすると良いでしょう。
利益が出たら損失のラインを引き上げるなど、双方組み合わせた売却ルール運用も効果的です。
