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SBI証券の情報

SBI証券の特徴や評判・評価をチェック特徴や評判・評価

SBI証券

SBI証券がおすすめな3つの理由

  • 取り扱う金融商品の品揃えはネット証券業界随一!
  • 手数料が割安で情報量も質量共に充実している!
  • 初心者・デイトレーダー・国内派・国際派まで幅広い投資家が支持するネット証券!

SBI証券の評価

評価 内容
現物株手数料

A

約定代金 手数料
10万円以下 139円(税別)
50万円~100万円 272円~487円(税別)
100万円以上 487円~973円(税別)

(上記はスタンダードプランで、別に1日の約定代金合計額に対して手数料がかかるアクティブプランで割引あり)

信用取引手数料

A

約定代金 手数料
20万円以下 143円(税別)
20万円~50万円  143円~191円(税別)
50万円超え 360円(税別)

前営業日の建玉合計5,000万円以上は手数料無料 (上記はスタンダードプランで、別にアクティブプランで割 引あり)

信用取引金利

C

買方金利(年率)
制度信用取引2.80%
一般信用取引3.09%
貸株料(年率)
制度信用取引1.15%
その他取引

A

国内株式・海外株式・海外ETF・投資信託・債券・FX・先物オプション・eワラント・NISA・確定拠出年金・銀行・保険 と品揃えは十分。
取引ツール

A

高機能取引ツール「HYPER SBI」は月に1回の株取引があれば無料で利用でき、最大20銘柄の相場状況がリアルタイムで一度に表示できたり、希望した株価になったら知らせてくれるアラート機能や、役立つマーケットニュースもリアルタイムで表示する優れもの。
投資情報

B

世界のマーケット情報や各種ランキング・経済カレンダー・ 各種レポート・朝一情報・ニュースなどをリアルタイムで配信している。
IPO当選しやすさ

A

2015年のIPO取り扱い社数は82社とネット証券大手5社ではトップですが公募株は35%完全平等抽選。 只、IPOチャレンジポイントは抽選にはずれる毎に1ポイントもらえ、次回以降のIPO抽選時にポイントを使用すると当選しやすくなるというサービスを実施中。
NISA対応

A

同社のNISA口座・ジュニアNISA口座の国内株式の売買手数料は恒久実質無料。また、投資信託取扱本数2,260本はネット証券最多。
システム安定性

C

毎年のように大規模なシステム障害を起こしており、2010年に行政処分を受けている。

総評A

SBI証券の特徴

ネット証券最大手であるSBI証券の上手な使い方

SBI証券の口座数は350万とネット証券1位を誇ります。その理由は初心者からセミプロまで幅広い投資家が支持しているからです。そこで、ネット証券としての同社の特徴を生かす使い方を徹底解説します。

沿革・特徴

(SBI証券株式会社・本社住所:東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー・電話番号:03-5562-7210 (代表)・資本金:479億37百万円・親会社・SBIホールディングス証券コード8473東証1部上場)

SBI証券の前身は

同社の前身は1944年に設立された大沢証券ですが、実質的な同社のルーツは1998年にソフトバンクとイー・トレードが大沢証券を買収し、翌年、イー・トレード証券に商号変更した時に遡ります。

その後、紆余曲折を経ながら同社とソフトバンクとの関係は続きますが、2006年にソフトバンク・エーエムが保有する同社株を全株ゴールドマンサックス証券に売却したことにより同社は資本的には完全にソフトバンクとの関係が無くなりました。

これらの動きを主導したのは同社の現会長である北尾吉孝氏で、もともと、北尾吉孝会長はソフトバンクの孫正義社長の右腕としてソフトバンクの財務部門を取り仕切っていました。しかし、経営方針が異なったことから北尾吉孝会長はソフトバンクファイナンスからソフトバンク・インベストメント(現・SBIホールディングス)の経営に専念します。

そして、上記の通り2006年には名実ともに同社は北尾会長の証券会社になり、北尾会長のポリシーでSBI証券が成長してきたことになります。もともと、北尾会長は野村証券の事業法人部長を最後にソフトバンクに引き抜かれた人材でしたので、大手総合証券に負けないネットの総合証券を目指しているのではないでしょうか。

安い手数料と取り扱い商品の多さはネット証券随一

株式の投資家を数で見た場合に最も多いのは、50万円~100万円程度を月に数回売買する中長期トレーダーです。この約定代金50万円~100万円のSBI証券の手数料は、ネット大手5社では最も安くネット証券全体でも3~4番手の安さです。

また、取り扱い商品の多さはネット証券随一ですが、中でも取り扱う投資信託は2,000本以上で外国株式は米国株式1,170銘柄・中国株式1,340銘柄・韓国株式50銘柄・ロシア株式30銘柄・ベトナム株式350銘柄・インドネシア株式30銘柄・シンガポール株式40銘柄・タイ株式40銘柄・マレーシア株式40銘柄とネット証券はおろか大手総合証券も凌ぐ銘柄数の多さです。

初心者からセミプロ・高齢富裕層まで対応する品揃えとツール

同社の品揃えの多さと手数料の安さに加えて新規口座開設に対するキャッシュバックキャンペーンを見ますと、初心者から高齢者まで全ての投資家を対象にした同社のポリシーが見えます。しかも、信用取引の前営業日の建玉5,000万円以上の場合は翌日の手数料無料と大口トレーダーへの配慮も忘れていません。

更に、取引ツールも各レベルの投資家に対応しており評価されています。只、1つ同社に注文するとすれば、システムダウンを少なくして貰いたいということです。同社は大規模なシステムダウンをほぼ毎年起こしており、2010年には行政処分も受けています。ネット証券の利用者にとりシステムダウンは取引所閉鎖に等しいことで、他の全ての点がネット証券としては高いレベルにある中で非常にもったいない印象です。

ネット証券のガリバーを目指す同社の戦略

現在、SBIホールディングスの社長とSBI証券の会長を兼務する北尾吉孝氏の変わらぬポリシーは「顧客中心主義」です。北尾氏は辣腕を振るった野村證券時代や唯一、オーナー経営者の孫正義氏に諫言したソフトバンク時代を含めて「顧客中心主義」を貫いてきたと言えます。

つまり、企業は自社の利益を追い求めるのは当たり前ですが、それとともに顧客の利益を忘れてはならないということです。

従って、同社に於いても「顧客中心主義」のポリシーが貫かれている筈で、同社は初心者からセミプロのデイトレーダーや国際分散投資を考える富裕層の高齢者までもが利用できるネットの総合証券を目指していると考えられます。また、規模に於いても総合証券としてはダントツの野村證券の様に、ネット証券のガリバーを目指していると言えます。その1つの動きとして同社では「SBIマネープラザ」という名称で全国に店舗を増設中で、この様な動きはネット証券としては独自の取り組みと言えます。

行政処分の有無

2010年2月証券取引等監視委員会はSBI証券に対して行政処分を行うよう金融庁長官に対して勧告しました。証券取引等監視委員会が2009年8月にSBI証券を検査したところ、実際に発生したシステム障害のうち4分の3以上にあたる592件がリスク管理の対象から漏れていたとのことです。原因については「経営陣がシステムリスク管理を担当者や外部委託先任せとし、業務の実態を把握していなかったためと結論づけています。